Q & A


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当院によせられるよくあるご質問

Q
どのような症状があれば受診して良いのですか?
A
心療内科、精神科に初めて受診される方は自分が本当に受診すべき状態なのかどうかを迷うことが多いと思います。単に自分が甘えているだけなのではないか、もう少し我慢すれば症状は良くなるのではないかと思うこともあると思います。症状の重症度や治療の必要性の有無をご自身で判断することは精神科専門医から見て非常に難しいことであると思います。気分の落ち込み、意欲や関心の低下、不安感、不眠、全身倦怠感、体の違和感等の何らかの症状がありそれが継続する場合はお気軽に受診していただければと思います。
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Q
初めて受診したいのですが予約の方法はどのようにすれば良いですか?
A
当院は完全予約制ですので事前にお電話でご予約いただければと思います。その際に当院での治療対応が可能であるかどうかを判断するための簡単な質問をさせていただきますのでお答えください。また現在や過去に心療内科や精神科の医療機関に受診歴のある方は診療情報提供書を事前にご用意されてから初診予約のお電話をしてください。
※ご予約のお電話は受診されるご本人からのみの対応ですので代理予約はできません
事前予約は月火木金は16時30分までの受付、水曜日は11時30分までの受付です。このため土曜日と夜間の電話予約の受付は出来ません。(当院の予約は電話のみです)
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Q
受診したいのですが職場にわかってしまうことが気になっています
A
当院では個人情報保護上、診察後に職場の方やご家族の方からのお問い合わせがあっても、患者さんご本人の事前同意がない場合は、診療情報は一切開示しない方針をとっておりますのでどうかご安心ください。ただし保険診療では受診記録(受診日、病名、処方内容)はご加入の健康保険組合に保険請求上提供されるものなのであらかじめご理解ください。
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Q
現在就労していないのですが受診することは可能ですか?
A
当院は就労者のための心療内科(メンタルクリニック)ですが、20歳以上の成人であれば幅広い年齢層の方々のメンタル不全に対して外来診療を行っておりますので現在就労していなくても受診することは可能です。ただし当院は生活保護医療には対応しておりませんのであらかじめご確認ください。
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Q
セカンドオピニオンを受けてみたいのですがお薬ももらえるのですか?
A
セカンドオピニオンはすでに他の心療内科や精神科の医療機関を受診されている方が診断や治療内容について別の医師に助言を求めるもので保険診療ではなく自費相談となります。この場合は転院は出来ず1回限りの治療相談ですので、いかなる理由があっても診断書や院外処方箋は発行いたしません。よってお薬は処方できないということになります。当院へ転院して治療の継続をお考えの方は保険診療の初診予約となりますのでご注意ください。
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Q
外来診療ではなく心理カウンセリングは行っていますか?
A
当院では外来診察のない一般の心理カウンセリングのみの対応は行っておりませんが、当院に定期通院加療中の患者さんで精神科主治医が必要性があると判断した方に限り、一般の心理カウンセリングや心理専門療法(認知行動療法・対人関係療法・森田療法等)や就労者のためのカウンセリングを当院で行うことは出来ます。
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Q
心療内科や精神科の外来は待ち時間が長いと聞きますがどうでしょうか?
A
当院では初診も再診もすべて完全予約制をとっているため、時間通りにご来院いただければ待合室で長時間待つということはございません。ただし再診においては30分単位で複数の方との予約制で来院順受付となりますので、多少の待ち時間が発生する場合がありますのであらかじめご了承ください。
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Q
具体的な診療内容はどのようなものでしょうか?
A
保険診療においては薬物療法と簡易精神療法と生活就労指導の治療になります。薬物療法はEBM(治療根拠に基づいた治療)を行い、必要最小限の処方内容を目指し自己回復力を生かす薬物療法を行います。簡易精神療法は心身の症状や生活就労状況をお聞きしてそれに対する治療上必要なアドバイスを提供します。再診においては約5分間と時間的な制約がありますが、個人特性や疾患特性に合わせた精神療法と生活就労指導を実施するように心がけております。さらに当院では精神科主治医から治療適性があると判断された方に限り、日本産業カウンセラー協会の認定した産業カウンセラーから産業カウンセリングや心理カウンセリングや心理専門療法を行うことも可能ですが、これに関しましては保険外の自費対応となりますのであらかじめご了承ください。
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Q
自分は大学生なのですが、受診することは可能でしょうか?
A
就労者ではなく学生さんあっても20歳以上の成人の方であれば受診は可能です。
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Q
専業主婦なのですが、受診することは可能でしょうか?
A
就労者ではなくても専業主婦の方の受診は可能です。専業主婦であっても家事や育児や親の介護負担等からは逃れることは出来ず、子供の学校や地域の集会等の負担も加わり、ストレス由来の不安、うつ、不眠に陥ることが多くこの場合は治療対象となりますので受診することは可能です。もし家庭を持ちながら就労していれば家事や育児に加えて、さらに就労の負荷がかかるのでワークライフバランスを考えた生活指導が必要になります。
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Q
すでに他の心療内科や精神科にかかっていて転院を検討中ですが、同じ薬がもらえるのでしょうか?
A
当院での初診診察により同様の薬の継続が妥当であると判断された場合は同様の処方が継続される場合がありますが、全く同じ薬ではなく薬理作用の類似したお薬になることもございますのであらかじめご理解ください。継続の妥当性がないと判断された場合は処方変更あるいは処方中止となりますので同じ薬は処方できません。また当院では向精神薬を処方する場合は断酒していただき精神面に影響があるような漢方薬とサプリメントも中止していただきます。また社会問題となっている「リタリン」や「コンサータ」は当院では医療機関登録と医師登録を行っておりませんのでいかなる理由があっても処方は不可能です。
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Q
病診連携や診診連携を推進していると聞きましたが?
A
当院では必要に応じて地域の医師会加入の診療所や病院と連携しながら診療していきます。当院と身体各科の診療所や病院との並行受診や当院から診察や検査を依頼したり、逆に内科、婦人科、整形外科等の身体各科において身体検索上異常がない、あるいは身体的治療を行っても症状が改善しない患者さんのご紹介を受けます。ただし身体疾患が重篤である場合は総合病院各科連携の心身両面のサポートが好ましい場合もあり当院では対応困難になる場合もありますのであらかじめご了承ください。なお精神症状が重症で入院対応水準である場合は埼玉県精神科病院協会に加入の精神科病院に入院依頼をすることもあります。
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Q
「就労者のための心療内科」とありますが、どのような専門性があるのですか?
A
当院は「就労者のための心療内科・メンタルクリニック」として開設された埼玉県内初の精神科専門医療機関です。メンタル不全の就労者の診断・治療・休職判定・復職リハビリ支援・再発防止対策を専門に実施しております。就労者がメンタル不全に陥ったとき早期に適正診断を行い適正治療を行わなければ、就労継続困難となり症状悪化を防止することは出来ません。これは就労社会生活を継続する上で重要なことです。また就労継続困難に陥った場合は迅速に休職判定して自宅静養と定期通院加療で早期に症状を消失させる必要があります。休職中も漫然と休むと復職できないので、当院では「生活リズム療法」と「心身状態の自己評価管理」を実施します。さらに症状が回復した段階ですぐに復職すると症状の再発や再休職の発生リスクがあるため、症状の再発や再休職を防ぐための「復職準備性」を獲得する必要があります。これを獲得する目的で行われるのが「復職のための個人リハビリ訓練」と「復職のための産業カウンセリング」で、当院ではこれらの「復職支援プログラム」が充実しています。(治療上集団リハビリ訓練の適応がある場合は集団リワーク施設をご紹介いたします)また復職にあたり職場における環境調整やリハビリ勤務の設定は必要不可欠であり、精神科主治医と事業場の関係者(産業医・産業保健スタッフ・労務担当者・所属長等)との情報交換連携も重要なので当院では休職中にこれをきちんと行うことが出来ます。これらの点で当院が「就労者のための心療内科・メンタルクリニック」としての専門性があることがおわかりになると思います。
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