院長ブログメンタルヘルス田井クリニックさいたま市浦和の心療内科・精神科

2021.4.20

令和３年５月の休診情報をお知らせ

令和３年５月の休診情報をお知らせします。５月３日（月）、５月４日（火）、５月５日（水）は国民の祝日のため休診とさせていただきます。また５月１３日（木）は院長の公務出席のため午後と夜間は休診とさせていただきます。どうかよろしくお願いいたします。

メンタルヘルス田井クリニック（メディカルＥＡＰ埼玉）　　田井　良輔

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2021.3.30

令和３年４月の休診情報のお知らせ

令和３年４月の休診情報をお知らせします。４月２９日（木）は国民の祝日のため休診とさせていただきます。どうかよろしくお願いいたします。

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2021.1.27

令和３年３月の休診のお知らせ

令和３年３月の休診情報をお知らせします。３月１１日（木）は院長の公務出席のため午後休診とさせていただきます。また３月２０日（土）は国民の祝日のため休診とさせていただきます。どうかよろしくお願いいたします。

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2020.10.29

令和２年１２月〜令和３年１月の休診情報のお知らせ

令和２年１２月〜令和３年１月の年末年始の休診情報をお知らせいたします。令和２年１２月２７日（日）から令和３年１月３日（日）までは年末年始のため休診とさせていただきます。なお１月１１日（月）は国民の祝日のため休診となり、１月１４日（木）は院長公務のため午後休診とさせていただきます。どうかよろしくお願いいたします。

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2020.10.1

令和２年１０月になりました

令和２年２月頃からコロナ禍となり８ヶ月が経過しました。就労者もそのご家族も新生活様式での日常生活になり、業種により在宅勤務等の業務負担、出勤しても３密を避け保護具を着用し、働き方改革や経営問題に絡む就労環境の変化により、就労者のメンタルヘルスに影響のある社会環境となっております。

本来、公私のストレスがその人の許容限界に収まっていることで、日常生活や就労生活が成り立っているのですが、この許容限界を超えてしまうと、うつや不眠等の精神症状や身体不定愁訴が出現して就労困難に陥ってしまうこともあります。日頃から公私のストレスを軽減しメンタル不全に陥らないことが非常に重要であると考えます。
（業務上のストレスに限らず、日常生活でのストレスが、ストレス全体の底上げになっていることを知ること）

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2019.12.3

NGKメテックス株式会社の精神科顧問医に就任しました

当WEB掲載が遅れましたが、令和元年８月よりNGKメテックス株式会社の精神科顧問医に就任しました。公的機関で精神科産業医や精神科顧問医としてメンタルヘルス対策を実践してきたノウハウを生かして、新たに労働衛生コンサルタント（保健衛生・メンタルヘルス）を取得した新知識も総導入して、今度は民間企業様に具体的かつ明らかな結果の見える事業場の産業メンタルヘルス対策を展開して参ります。

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2019.12.3

さいたま市職員のメンタルヘルス研修会の講師をさせていただきました

本年度も令和元年１０月から１１月にかけてさいたま市職員のメンタルヘルス研修会の講師を精神科産業医の立場で７年連続でさせていただきました。一般職員と管理監督者に分けてそれぞれの立場で実践的な研修会を毎年実施することは、事業場全体のメンタルヘルス対策を推進する上で必要なことであると信じております。今後も精神科産業医として一層の精進を重ねて公的業務に貢献し埼玉県内の産業メンタルヘルスの質の向上に尽力して参る所存です。どうかよろしくお願いいたします。

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2018.10.1

開設１０周年を迎えました

平成３０年１０月１日をもちまして当院は開設１０周年を迎えました。今後もメンタル不調の就労者の診断と治療と再発予防を専門とした精神科診療所として地域に在住又は勤務されている皆さんに貢献出来るよう日々精進していく所存です。国による労働衛生に関する法整備が進む中、就労者の方々の就労環境は事業場の対応如何により刻々と変化しています。「就労継続性」と「復職準備性」を主眼とした精神科主治医の対応は多くの事業場の人事労務担当者や産業保健スタッフに広く求められている内容であると思います。また就労者単位ではなく事業場全体に対しても労働衛生コンサルタントやメディカルEAP埼玉の精神科顧問医として社会に貢献出来ればと考えております。今後ともどうかよろしくお願いいたします。

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2018.4.17

労働衛生コンサルタント（保健衛生）を取得しました

平成３０年４月に「労働衛生コンサルタント（保健衛生）」の国家資格を取得しましたのでご報告いたします。登録事業所は院内併設で現在代表を務めさせていただいている「メディカルＥＡＰ埼玉」です。専門は「メンタルヘルス」です。

「労働衛生コンサルタント」とは労働安全衛生法にも規定されており、資格名称を用いて他人（事業場の長）の求めに応じて報酬（自費）を得て、労働者の衛生水準の向上を図るため、事業場の衛生についての診断や指導を行う資格です。

つまり就労者の方本人が利用するサービスではなく、事業場（会社）が事業場外にいる労働衛生コンサルタントを活用して職場の労働衛生マネジメントシステムを確立させるためのサービスです。（注：産業医とは業務内容が異なります）

労働衛生コンサルタントが事業場から依頼される主な業務内容は（１）事業場の「顧問」となり労働衛生に関する相談や指導の業務を事業場の外で年単位で行う（２）単発の依頼事項の指導業務（３）単発の依頼事項の診断業務（４）単発の依頼事項の相談業務（５）事業場の労働衛生に関する計画全般の作成業務（６）職場の労働衛生（特にメンタルヘルス問題）に関する研修会講師の業務　です。

職域の労働衛生に関わる産業保健の専門資格としては労働安全衛生法に規定されている「産業医（日本医師会認定）」という資格が有名ですが、同じく労働安全衛生法に規定されている「労働衛生コンサルタント（厚生労働省認定）」という資格は、業務内容こそ異なるものの、産業保健衛生に関するさらに上位の資格であり、一般的に産業保健衛生に関する知識、経験、技術を十分に有している者と考えて良いと思います。

「メディカルＥＡＰ埼玉」の代表として今後も引き続き「労働衛生コンサルタント」の業務内容を推進していくとともに、「メンタルヘルス田井クリニック」の院長としても、「労働衛生コンサルタント」「精神科産業医」「精神科顧問医」で培ったメンタルヘルスに関する知識、経験、技術を駆使しながら精神科専門医として就労者を対象とした精神科医療に従事していきたいと思っております。

今後ともどうかよろしくお願いいたします。

メディカルＥＡＰ埼玉　代表　労働衛生コンサルタント　田井　良輔
メンタルヘルス田井クリニック　　院長　　　　　　　　田井　良輔

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2018.4.11

メンタル不全の就労者が精神科を受診する判断基準

平成３０年４月になりました。民間企業や行政機関や教育現場においては職員の異動や配置転換や職位変更がなされて職域をとりまく就労環境には大きな変化があり就労する一般職員の方や管理監督者の方のメンタルヘルスの問題が発生しやすい時期です。

日常生活の規則正しい生活習慣と休日を確保し毎日の外出や日光浴をすることは通年の就労に耐えうる心身の健康を維持していく上で必要なことです。だからといって心身が不調になったらすぐに受診や休職することを勧めているわけではありません。就労は継続すべきであるし受診が不要ならば受診する必要も無いでしょう。向精神薬の服薬も精神症状がなければ服薬する必要もありません。

しかし心身不調の症状が継続しており明らかな就労上の苦痛が継続する場合は治療相当にあるかどうかの精神科専門医の診断は必要です。職場に産業医がいれば精神科を受診をする前に治療の必要性の判断を自分で依頼する方法もあります。

もし治療相当であれば産業メンタルヘルスに精通した精神科専門医による通院治療の継続が必要ですし就労不能な状態であれば休職して将来復職するための生活リズム療法や医療リハビリや就労者のためのカウンセリングの実施は必要でしょう。

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