本年度も平成26年8月20日にさいたま市一般職員のメンタルヘルス研修の講師をさいたま市役所本庁精神科産業医の立場で講演させていただきました。内容はクローズド講習会なので詳細は記載出来ませんが、職域におけるメンタルヘルス疾患の構造と種類、メンタルヘルス対策における一般職員の位置づけと各自の役割、セルフケアの具体的な方法や周囲の職員へのケアの方法などの多岐な内容にわたりました。職域におけるメンタルヘルス研修は1次予防や2次予防の観点から事業場にとって必要なことであり、これを定期的に実施して、スクリーニングテストや職員が利用できる産業保健スタッフの相談体制の周知徹底を現実的に展開していくことが従業員のメンタルヘルス対策を行う上で非常に重要であると思います。私自身も今回の講演を通してさらに勉強になりましたので今後も自己研鑽を積み公務員、教職員、民間企業の会社員の就労者のメンタルヘルスの診療や復職支援や再発予防に従事していきたいと思っております。

メンタルへルス田井クリニック(メディカルEAP埼玉)   田井 良輔

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平成25年6月9日に平成25年度埼玉精神神経科診療所協会定時総会が開催され、埼玉精神神経科診療所協会監事に就任させていただきました。今後は当院の診療や運営だけでなく埼玉精神神経科診療所協会の活動を通じて広く地域に貢献できるように頑張りたいと思いますのでどうかよろしくお願いいたします。

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私はすでに「さいたま市役所精神科産業医」と「埼玉県職員健康相談医(メンタルヘルスに関する埼玉県嘱託産業医)」を拝命しておりますが、このたび平成25年5月1日付で「川口市役所精神科顧問医」を拝命しました。今後も公務員のメンタルヘルス問題に対して各自治体の総務職員担当者と精神保健スタッフと連携しながら尽力していければと考えております。メンタル不全の就労者の診断・治療・休職判定・復職リハビリ支援・再発予防対策は現代社会の事業場(職場)における最重要課題のひとつであり、各事業場はその迅速な対応を要求されておりますが、産業医の資格を持つ産業メンタルヘルスに精通した精神科専門医は極めて少なく、通常の内科の産業医の先生の手に余る諸問題も数多く存在することでしょう。今後は民間企業を含めて「メディカルEAP埼玉」の事業をさらに拡充していければと考えております。

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本年も「第6回うつ病リワーク研究会年次総会」に出席しました。リワークに関する産業精神医学的な学会のようなイベントでリワークの産業精神医学に関わる精神科専門医や産業医をはじめ、リワークに関わる医療多職種の人達、大企業や中小企業の総務関係者、社労士の方々など多方面から活発な発表や意見があり、今年も非常に勉強になりました。この知識や経験を外来の臨床現場や精神科産業医や精神科顧問医の業務にも展開させて、ひとりひとりの患者さんに対してさらなる貢献をしていきたいと考えています。産業精神医学やリワークの医療情報や環境変化は日進月歩です。メンタル不全の就労者の診療に従事する精神科主治医はこれらをリアルタイムに勉強して変化する時流に対応していく必要性があります。

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平成25年4月となり新年度となりました。職場における人事の変更や業務内容の変更や業務量の変化等の様々な変化があると思いますが、当院は引き続きメンタル不全の就労者の診断、治療、休職判定、復職支援、再発予防を軸に埼玉県の産業メンタルヘルスに特化した専門のクリニックとして頑張っていきたいと考えております。

平成25年4月1日よりクリニック内に「メディカルEAP埼玉」を開設しました。事業場内で対処できない従業員支援システムを外注委託するのが一般的なEAPですが、当院では「企業型EAP」や「心理系EAP」と異なり、「医療型EAP」の実践機関として産業メンタルヘルスに精通した精神科専門医の監修に基づく診断と治療の見解を加味した従業員支援システムを構築します。

具体的には一般の就労者の方のための就労に関する相談を行う「就労者のためのカウンセリングセンター」と公務員と教職員の生活就労相談を行う「公務員・教職員 心理相談室」の2つがあります。これらの相談費用は医療保険ではなく自費での対応となりますが、埼玉県市町村職員共済組合と公立学校共済組合埼玉支部の組合員の方は共済組合の助成制度が利用できます。

カウンセリングを併用することでお薬中心の治療に幅を持たせてさらなる治療効果に期待したいと考えております。今後ともどうかよろしくお願いいたします。

 

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さいたま市主催「家族のためのうつ病講座 第1回 うつ病とその周辺疾患について」の講演を平成25年2月20日に与野本町コミュニティセンターにて行わせていただきました。参加された皆様のうつ病に関する知識の整理のお役に立てたのであれば幸いです。今後も公的機関主催の講演会等がございましたら、参加する機会もあるかと思いますのでどうかよろしくお願いいたします。

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様々なストレスが原因で就労者がメンタル不全を起こし勤務継続が困難になった場合にメンタルクリニック等に受診し診断の結果、休職の必要性があれば休職となります。休職したら自宅療養し外来通院加療で薬物療法や精神療法や生活就労指導を受けて、心身の症状が消失し就労意欲も出現し復職リハビリで復職相当になった場合は、職場の所属長や総務(人事)担当者や保健師や産業医との復職面談を経て、産業医の復職許可が出れば、職場復帰となります。しかし復職を治療のゴールとしてしまうと復職したことに安堵してしまい、様々な再発リスクにうまく対処出来ず、容易に再休職に至ってしまうことがあります。ゆえに「休職中の就労者の治療の最終ゴール」は「復職すること」ではなく「復職後に再休職を防ぐこと」になります。このため復職後も一定期間は「再発予防のフォローアップ通院」や「職場で設定した復職支援プログラムの実施」や「職場の保健師や産業医の定期面談」を継続していくことが必要となります。

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時と場所を選ばず動悸や不安の発作を起こす「パニック障害」から、満員電車や狭い会議室等の苦手な閉鎖空間に限定して動悸や不安の発作を起こす「パニック障害を伴う広場恐怖症」、また嘔気や身体愁訴が中心の不安発作「身体表現性障害」や下痢などの腸症状が中心の「過敏性腸症候群」等もあり、最初に診断を確定し、それに応じた治療計画をひとりひとり立てていかないと治療は難航しがちです。薬物療法も「根治療法」と「対症療法」に大別されて、患者さんに治療内容をよく理解してもらった上で慎重に選択していくことになります。「また発作が起こったらどうしよう・・・」という「予期不安」に対しては「行動療法」を日常生活の中で自分で日々実践することが重要で、この指導を短時間の外来時間内で実施していくのか、個人の特性に「認知のゆがみ」があったり「性格上あるいはトラウマ的に不安恐怖が強い」場合は、「認知療法」や「心理カウンセリング」を別途併行する必要性も出てきます。いずれにしても患者さんご自身が確かな知識を持ってどのように病気と向き合っていくのかが大事だと思います。

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何らかの理由でうつ状態になり出勤や勤務が困難になった場合に精神科や心療内科に受診して精神科専門医から休職判定を受けます。もし休職の必要があると判定された場合は自宅静養しながら精神療法や薬物療法を開始しますが、その後生活リズム療法も開始し心身能力の回復と生活全般の自己管理が可能になったら復職リハビリを開始します。復職リハビリは復職後の再休職を防ぐためのトレーニングで復帰前の準備として必要不可欠なものです。その後設定されたリハビリ目標を達成したら復職判定検査に向かいます。これはうつ状態の認知機能検査や社会復帰評価尺度の国際標準検査であり休職者が復帰する前には施行すべきものです。さらに再発予防上重要なのは疾患の発症原因を分析し再発予防対策を事前に行っておくことです。これを怠ると復帰しても再休職のリスクは高まります。主な原因分類としては①職場環境問題 ②家庭環境問題 ③個人特性問題 ④疾患特性問題 ⑤生活習慣問題 ⑥加齢現象問題があり、初診時からこれらの有無を詳細に確認し事前に対策を講じておくことが再休職を防止する要となると考えます。

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平成24年11月25日に埼玉県精神神経科診療所協会市民講座「働く人のメンタルヘルス ~復職をめぐって~」というイベントに参加させていただき、「シンポジウム 精神科主治医の立場から」という内容で講演させていただきました。主に事業場の人事労務担当者や産業保健スタッフの方々を対象にしたイベントでしたが、イベントは盛況に終了し私自身も参加して非常に勉強になりました。今後も産業メンタルヘルスに関して日々精進し治療現場の診療内容に生かしていければと考えています。

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